子どもが成長して新しい自転車に買い替えたり、引っ越しを機に使わなくなった自転車の処分方法に困ることはありませんか。自治体に依頼するのか、業者に依頼するのか、それぞれのメリットとデメリットを踏まえて検討しましょう。また自転車の売却についても見ていきましょう。
自転車の処分、業者に頼むならどうすればいいの？
自転車は、長く使えばフレームが錆びたり、タイヤがパンクしたりして、使えなくなってしまうことがあります。そんなときは、処分する必要があります。
自転車の処分方法には、自治体に依頼する、業者に依頼する、自転車を売却する、などがあります。
自転車の処分は不用品回収業者も引き取ってくれる
自転車は、長く使えばフレームが錆びたり、タイヤがパンクしたりして、使えなくなってしまうことがあります。そんなときは、処分する必要があります。
自転車の処分方法には、自治体に依頼する、業者に依頼する、自転車を売却する、などがあります。
今回は、業者に依頼する方法について、詳しく説明します。
不用品回収業者に依頼するメリット
不用品回収業者に依頼するメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目のメリットは、手間が省けることです。自転車を解体して運搬する手間がかからず、業者がすべて代行してくれます。
2つ目のメリットは、買取してもらえる可能性があることです。自転車の状態によっては、費用がかからずに処分できるかもしれません。
自転車の処分、自分でやるなら？
不用品回収業者に依頼して、回収費、出張費を払うのは少しもったいない気がするという方は、なんとか自分で処分したいと考えているでしょう。そんな方におすすめなのが、自治体のサービスです。
自治体の粗大ごみ回収サービス
自転車の処分方法には、自治体に依頼する、業者に依頼する、自転車を売却する、などがあります。
今回は、自治体に依頼する方法について、詳しく説明します。
自治体に依頼するメリット
自治体に依頼するメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目のメリットは、費用が安いことです。回収費用は自治体によって異なりますが、数百円から数千円程度が相場です。
2つ目のメリットは、回収日や回収場所が決まっているので、手間をかけずに済みます。
自治体に依頼するデメリット
自治体に依頼するデメリットは、回収までに時間がかかる場合があることです。また、自転車を解体して運搬する必要があるため、作業が大変です。
自治体に依頼する流れ
自治体に依頼する場合は、まず自治体のホームページや電話などで回収の申し込みを行います。その際、自転車の種類や状態を伝える必要があるので、事前に確認しておきましょう。
回収日当日、自転車を指定の場所に運び、所定の場所に置いておきます。
自転車の処分、自分で持ち込む
今回は、自分で処分場へ持ち込む方法について、詳しく説明します。
自分で持ち込みのメリット
自分で処分場へ持ち込む方法のメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目のメリットは、費用が安いことです。自治体によっては、無料で引き取ってくれることもあります。
2つ目のメリットは、回収までの時間が早いことです。自分の都合に合わせて、すぐに処分することができます。
自分で持ち込みのデメリット
自分で処分場へ持ち込む方法のデメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目のデメリットは、自転車を運ぶ手間がかかること。自転車を解体して運搬する必要があり、車やトラックなどの運搬手段が必要です。
2つ目のデメリットは、処分場の場所が限られていること。自治体によっては、自転車の処分を受け付けている処分場が少ない場合があります。
自分で持ち込みの流れ
自分で処分場へ持ち込む場合は、まず自治体のホームページや電話などで、自転車の処分を受け付けている処分場の場所を確認します。
処分場に到着したら、受付で自転車を預けます。料金が必要な場合は、その場で支払います。
電動自転車や人気の自転車は売却も検討しよう
電動自転車や人気のロードバイクなど、状態の良い自転車であれば、処分せずに売却することも検討しましょう。
売却のメリット
売却のメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目のメリットは、お金がもらえることです。状態の良い自転車であれば、それなりの金額で売却できる可能性があります。
2つ目のメリットは、資源の有効活用につながることです。自転車は、リサイクルできる資源です。売却することで、資源の有効活用に貢献することができます。
売却の流れ
売却する場合は、まず自転車の買取業者を探します。インターネットや電話などで、買取業者を調べることができます。
買取業者に自転車を持ち込み、査定を受けます。査定の結果、買取が成立すれば、その場で代金を受け取ることができます。
自転車の処分には防犯登録の解除を！
自転車購入の際に手軽に登録できる自転車の防犯登録は、処分するときに登録解除の手続きが必要です。
自転車防犯登録の解除
自転車防犯登録は、盗難の際に自転車の回収や被害の防止に役立ちます。しかし、自転車を処分する際には、防犯登録の解除が必要です。
防犯登録の解除は、以下の場所で行うことができます。
- 自転車販売店やホームセンターなどの「自転車防犯登録所」
- 警察署
「自転車防犯登録所」では、防犯登録の解除の際に、防犯登録証や自転車の車体番号、身分証明書などの書類を提出する必要があります。
警察署では、防犯登録の解除の際に、防犯登録証や自転車の車体番号、身分証明書などの書類を提出する必要があります。また、警察署によっては、防犯登録の解除ができない場合もあるので、事前に確認しておきましょう。
防犯登録の解除を忘れると、盗難された自転車が見つかった場合でも、自転車の返還を受けられない可能性があります。また、防犯登録の有効期限が過ぎると、防犯登録が失効してしまい、盗難の際に自転車の回収や被害の防止に役立たなくなるので、注意しましょう。
まとめ
自転車の処分方法は、ご自身の状況に合わせて選ぶことが大切です。
- 自治体に依頼する場合は、費用を抑えたい場合におすすめです。
- 不用品回収業者に依頼する場合は、手間を省きたい場合におすすめです。
- 自転車を売却する場合は、お金が欲しい場合におすすめです。
また、最終的に処分することになった自転車は、防犯登録の解除を忘れないようにしましょう。防犯登録の解除は、自転車販売店や警察署で行えます。
